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歴史研究者にとって電子書籍とは

アメリカ歴史学会（AHA）の”Perspectives on History”の2012年5月号に、“History E-books May Be Good for Reading, but Not (Yet) for Reviewing”という記事が掲載されている。

タイトル通りの内容で、「歴史研究者にとって電子書籍は、読むにはいいけど、レビューする際には（まだ）あまりいいものではない」というものだ。

記事の内容のポイントをいくつか取り上げると次の通り。

・AHAメンバー101人に対して、過去4年間AHAの賞の選考のために、本を電子媒体で受け取ることに関心がないと答えたのは68％であった。これに対し、電子媒体の方がよいと回答したのが8％で、23％はデジタル版の本でも構わないと答えた。

・上記調査で62％は現在電子書籍を読んでいると回答しており、全員が電子書籍に対してネガティブな印象を持っているわけではないことが分かる。このように、電子書籍を読むことに関して好意的な人が増えているのは明らかだが、電子書籍はテキストをレビューする際に現在行っている方法ではできない点に難点があるとされる。

・レビューする際の方法は、82％が印刷本への書き込みもしくはマーク付けを行うと答えた。余白にいつも／だいたい書き込むと答えたのは38％、参照のためポストイットを使うが32％、下線を引くと応えたのは29％だった。

・歴史書を読んでハイライトをすると応えたのは20％強に過ぎず、反対に（めったに）したことがないと答えたのは80％弱にもなることから、現状の電子書籍の機能で、ハイライトとコメント付与が可能となっているものの、調査の結果からは、それらはあまり必要ではない機能であることが示された。

・レビュー目的では、電子より紙がよいと答えた理由は、紙の方が飛ばし読みがしやすいこと、深く読み込む場合にとっては、脚注と引用との間の結び方に限界があること、電子書籍は書評を書いたり結果をまとめる際に邪魔になること等が挙げられた。

最後に結論として、「ボーンデジタルとなるなら話は別だが、調査結果からは、電子書籍は近い将来の差し迫った問題にはなっていないことが分かる」と指摘している。

2011年、各国において歴史と人権に関わる問題は何があった？　“Network of Concerned Historians”が年次報告書を公開

特に歴史学の検閲や歴史研究者・アーキビスト・考古学者の迫害に関し、その情報発信と共有を行う国際的なネットワーク組織“Network of Concerned Historians”が、2012年の年次報告書を公開した。

年次報告は、アルファベット順に各国における歴史と人権にかかわる事件をピックアップしており、111ページにも及ぶ。

日本の項目では、「2011年3月30日に、独島の日本主権を主張する教科書を採択したこと」、「従軍慰安婦問題の日韓のやり取り」が記載されているが、言語上の問題からか、依拠している情報源が一方的なように思う。だとすると、他国の情報も同じだろうか。

一方的だと批判するよりも、協力するという方向に行きたいところ。

国内11大学による「わが国のサスティナブルな成長に貢献するRU11（提言）」とNatureの記事から

2012年5月22日に、北大、東北大、筑波大、東大、早稲田、慶應、東京工大、名大、京大、阪大、九大の11大学で構成されるコンソーシアムRU11が、「わが国のサスティナブルな成長に貢献するRU11（提言）」を発表した。

具体的には以下の3つの提言が挙げられている。

提言1：限りある財源の中で努力する大学が更に成果を発揮できる環境に～厳しい財政状況の中、資金効率を高める方策を～

提言2：我が国最大の研究費「科学研究費補助金」の早期・完全基金化を～研究効率と資金効率を上げる仕組みの完成を～

提言3：優秀な人材が博士の道を選択し社会に貢献する魅力ある環境の整備を～「競争」と「雇用」の両立を～ 

このうち提言3の前提として、「RU11若手研究者を取り巻く厳しい雇用環境優秀な人材が博士を敬遠」が指摘されている。すなわち、「RU11修士の博士進学数・率が低下」しているとして、平成15年のRU11における修士から博士の進学率が22.8％であったのに対し、平成22年は17.5％となっている数字を挙げている。

ところで、RU11の提言とは別に、時期を同じくして、今年3月20日付けのNatureの記事「国立大学で若手研究者が減少傾向」が公開された。そこでは、若手研究者の減少傾向を指摘し、その原因の一つとして次のように述べている。

若手研究者が減少している原因の1つには、定年を65歳に延長する大学が相次いだことが挙げられる。

もちろん記事では、この指摘に関連して国立大における総人件費削減等を挙げている。しかし、RU11の提言には、このNatureの記事が指摘しているような大学内部の現職教員の滞留等は特に指摘されていないようだ。

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ということは当然、Natureの記事を提言を作成したRU11の大学関係者はどのように読んだのだろうか、ということになるが…

【謹告】「若手研究者問題と西洋史学の将来について考える会」を開催します（5/20＠東京）

2012年5月20日（日）、日本西洋史学会第62回大会2日目の終了後、17:30から明治大学の近くのイタリア料理屋で、「若手研究者問題と西洋史学の将来について考える会」を開催します。

若手研究者問題を考えるとこのまま研究者の道を進んでよいのだろうか悩んでいる院生の方、西洋史学ってこのままでよいのだろうかと思い煩っている研究者の皆様、学会終わって晩御飯を食べるついでにどうぞご参加ください。

詳細は下記リンク先の通りです。よろしくお願いします。

迫害・検閲を受ける歴史研究者のための国際ネットワーク“Network of Concerned Historians”

歴史を書くという行為はしばしば政治的なものである。それゆえに、政府当局に迫害や検閲を受けるということは起こりうる。

1995年10月13日に結成された“Network of Concerned Historians”（NCH）は、そのような迫害や検閲を受ける歴史研究者（あるいは過去について記述したことで同様の危機に直面した人々）に対する緊急支援活動を目的としたネットワークである。

活動は主に3つで、

・American Association for the Advancement of Science等の国際組織から得られた、歴史研究者の検閲・迫害に関する情報をネットワーク加盟員に通知し、緊急活動を呼びかけること

・歴史（学）と人権双方に関わる情報をネットワーク加盟員内で共有すること（ただし、NCHが提供する情報はある特定の見解によらず不偏不党を旨とする）

・NCHが集めた歴史研究者に対する迫害・検閲の情報を他の学問領域における同種の組織に通知し共有を図る。

ウェブサイトを見ると、1996年以来毎年数名の研究者等の情報（すでに2012年はアゼルバイジャンの事案）が掲載されているし、世界各国における歴史に関連した訴訟事件情報（日本についても2件掲載）や、各国の学会組織等による倫理綱領（歴史研究者、考古学者、アーキビスト）等の情報が掲載されている。

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こういう組織もあったのかと驚いてしまったが、そりゃあるだろうと納得し、直後、ないと思ってしまっていたことを反省。

東北大学大学院文学研究科の 後藤斉 氏による「国内人文系研究機関WWWページリスト」

東北大学大学院文学研究科言語学研究室の後藤斉 氏による人文系の研究機関・研究会のリンク集。すごい量だが、管理するのがめっちゃ大変やろうな、と。

そして、そもそもホームページのない研究会が人文系には依然として多いと思うので、そういう研究会は後世からみれば「なかったこと」になるのだろうか。

アメリカ歴史学会、“LinkedIn”に公式ページを作って 「職業としての歴史家」について相談に

アメリカ歴史学会（American Historical Association）が、ビジネス向けのSNSである“LinkedIn”に公式ページを作り、「職業としての歴史家」について現役の研究者が相談に乗ったり、歴史学を学ぼうという学生と議論したりしている。

6月29日の質問では「若手の歴史研究者に対して、どんなキャリアアドバイスがありますか？」とのこと。

これは面白い試み。

AHRCによるレポート”Hidden Connections: Knowledge Exchange Between the Arts and Humanities and the Private, Public and Third Sectors”

201年5月17日にイギリスのArts & Humanities Research Councilが、ケンブリッジ大のビジネス研究センターに委託して行った研究報告書を公開した。

” Hidden Connections: Knowledge Exchange Between the Arts and Humanities and the Private, Public and Third Sectors ”というのがそれだが、人文系の研究者が英国ビジネスと密接に関わっており、人文系が英国経済に貢献している、ということが明らかになったそうだ。

その他、サマリーからの情報を拾い上げると以下の通り。

・人文系研究者の66％が、自組織以外の非商業的な機関に関わって研究をしている。

・人文系研究者の30％が私企業と関わりを持ち、Creative Arts and Mediaの研究者に限っては49％である。

・国の政策ではイノベーションシステムの観点から、科学技術分野の振興に注力する傾向にあるが、調査によると、ビジネス業界が研究者と連携しようとする理由の多くは、（イノベーションではなく、）マネジメントとビジネスパフォーマンスに関するものであった。

・人文系と関わるビジネス業界の71％はイノベーション活動に従事しており、人文系と関わるそれらの企業はビジネス構造・マネジメントテクニックの大きな変化を起こさせる傾向が認められる。

・社会とかかわることで、研究と教育に良い影響を与えたとコメントする研究者もいる。また、学生の就職にも役立つ。

なお、資料類は以下。

  • Hidden Connections: Knowledge Exchange Between the Arts and Humanities and the Private, Public and Third Sectors

http://www.ahrc.ac.uk/About/Publications/Documents/hiddenconnectionsCBRreport.pdf

  • New report shows arts and humanities highly connected 

http://www.ahrc.ac.uk/News/Latest/Pages/Newreportshowsartsandhumanitieshighlyconnected.aspx

  • Hidden Connections: New report researches the knowledge exchange between the arts and humanities and the private, public and third sectors

http://www.cbr.cam.ac.uk/news/index.htm#AHRC